Linkedin広告のターゲティング全種類一覧｜基本・一致・予想拡張オーディエンスまで徹底解説

それぞれを理解することで、ターゲティング精度を高め、広告効果を最大化できます。

2.基本オーディエンス（6分類）

①ロケーション

ユーザーの居住地や現在地に基づいて配信できます。国単位の指定はもちろん、主要な地域や都市レベルまで細かく絞り込みが可能です。
たとえば「アメリカのカリフォルニア州」「ドイツのベルリン」「アジアの主要都市」といった形で、世界中の特定エリアを対象に広告を配信できます。

海外展開を狙う企業にとっては、現地市場ごとに戦略的な配信ができる点が大きなメリットです。

②プロフィール言語

LinkedInプロフィールで設定されている言語をもとにターゲティングします。

例えば「日本語プロフィールを設定しているユーザー」のように言語別で区切れます。対応言語は21種類です。

③会社（8種類）

会社カテゴリー

「会社カテゴリー」は、LinkedInが用意する特定リストに基づいて広告配信ができるターゲティング方法です。代表的なものには「Fortune 500（世界の売上上位500社）」「Fortune 1000（米国内の上位1,000社）」、さらにLinkedIn編集部が発表する国別ランキングなどがあります。

これらを活用すると、世界的に有名な大手企業や急成長中の企業に勤めるユーザーへ直接リーチが可能です。

例えばFortune 500を選べば、グローバル展開している大手の意思決定層や購買部門に効率的にアプローチできます。
一方でLinkedIn独自のランキングは、新興企業や注目スタートアップへのアプローチに役立ちます。業種や規模だけでは絞れない「市場で特に注目される企業群」をターゲティングできるため、国際営業やABM施策に適した選択肢です。

会社のフォロワー

「会社のフォロワー」は、自社のLinkedIn公式ページをフォローしているユーザーに広告を配信できるターゲティング方法です。フォロワーはすでに自社に関心を持っている可能性が高いため、認知から次のアクションへ進めたい時に効果的です。

例えば、新製品の案内やセミナー告知を広告として流せば、普段の投稿では見逃してしまう人にも確実に届けられます。また、既存顧客や見込み客の育成にも適しており、自然な接触を積み重ねながら信頼関係を強化することができます。

一方で、フォロワー数が少ない場合は配信規模が限定的になるため、他のターゲティングと併用するのがおすすめです。すでに接点を持つユーザーに焦点を当てられる点で、費用対効果の高い配信が期待できる手法です。

会社の成長率

「会社の成長率」は、企業の従業員数が前年からどの程度増減したかに基づいて分類し、広告配信先を絞り込めるターゲティング方法です。

例えば「マイナス成長」「0〜3％」「3〜10％」「10〜20％」「20％以上」といった区分が用意されており、急成長している企業や安定的に拡大している企業を狙って広告を出すことができます。

成長率が高い企業は新しい設備やサービスへの投資意欲が強く、購買の可能性が高いと考えられるため、BtoBマーケティングでは特に有効です。一方で成長率が低い、またはマイナスの企業に絞り込むことで、コスト削減や効率化ニーズを持つ層に訴求する戦略も可能です。規模や業種だけでは見えにくい「勢い」や「変化」を切り口にできる点が大きな特徴です。

会社名

「会社名」ターゲティングは、特定の企業名を直接指定して広告を配信できる方法です。LinkedInに登録されている企業ページや名称をもとに対象を絞り込むため、ピンポイントで狙いたい企業群に確実にアプローチできます。

例えば、取引を拡大したい大手メーカーや外資系企業、競合他社の従業員に対して広告を配信し、認知向上や商談のきっかけづくりにつなげられます。また、既存顧客企業を指定してクロスセルやアップセルを促す施策にも活用可能です。

業種や規模のような大きな分類ではなく、企業単位で広告対象を決められるため、アカウントベースドマーケティング（ABM）に直結するのが強みです。営業リストや重点顧客群をそのまま広告施策に反映できる実践的なターゲティング手法です。

企業収益

「企業収益」ターゲティングは、ユーザーの勤務先企業の年間売上高を基準に配信対象を絞り込む方法です。

選択肢としては「100万ドル未満」「100万〜1,000万ドル」「1,000万〜1億ドル」「1億〜10億ドル」「10億ドル以上」といった区分があり、企業規模に応じたアプローチが可能です。

例えば、大企業を対象に高額なソリューションを訴求したり、中堅・中小企業に向けて導入コストを抑えたサービスを紹介したりと、提供する商品・サービスの価格帯に合わせて戦略を立てられます。従業員数や業種と組み合わせることで、規模・業界・収益の三方向から精度の高いターゲティングを実現できるのが特徴です。

会社の規模

「会社の規模」ターゲティングは、勤務先企業の従業員数を基準に広告配信先を絞り込む方法です。選択肢は「本人のみ」「2〜10人」「11〜50人」「51〜200人」「201〜500人」「501〜1,000人」「1,001〜5,000人」「5,001〜10,000人」「10,001人以上」と細かく設定されています。

スタートアップや中小企業に向けて導入コストを抑えたサービスを提案したり、大企業向けに大規模導入前提のソリューションを訴求するなど、規模感に合わせた戦略を立てやすいのが特徴です。売上や業種と組み合わせれば、ターゲティング精度をさらに高められます。

業種

「業種」ターゲティングは、ユーザーの勤務先企業の産業分野を基準に広告配信できる方法です。IT、製造、建設、金融、医療、教育、サービス業など、多数の業界カテゴリが用意されており、さらに細分化されたサブカテゴリも存在します。

例えばIT業界の中でも「ソフトウェア開発」「通信サービス」などに限定して配信が可能です。

自社の製品やサービスが特定の業界で強みを持っている場合、業種で絞り込むことで無駄なく適切なターゲットにアプローチできます。特定市場に集中したいBtoB企業にとって効果的な手法です。

社員のつながり

「社員のつながり」ターゲティングは、特定の企業に所属する従業員とLinkedIn上でつながっているユーザーに広告を配信できる機能です。

例えば、ある大手メーカーの社員と一次つながりのあるユーザーを対象にすれば、その企業のサプライヤーや取引関係者、関連ネットワークに属する人々へ広告を届けられます。

直接その企業の従業員を狙うのではなく「その周辺にいる人材」にまでリーチを広げられるため、間接的に関係を築きたい場合や紹介経由の営業を狙う際に有効です。ABM施策を補完するターゲティング手段として活用できます。

④統計データ（2種類）

年齢

「出身校」ターゲティングは、ユーザーがプロフィールに登録している大学や専門学校の情報を基準に広告配信できる方法です。

例えば、特定大学の卒業生や在校生を対象にすれば、そのネットワークに属する人材に効果的にアプローチできます。採用活動や人材向けサービスの訴求、または同窓意識を活かした共感的なメッセージを届けたいときに有効です。

性別

「性別」ターゲティングは、ユーザーの性別属性を基準に広告を配信できる方法です。男性・女性といった属性ごとにセグメントを分けられるため、商材やサービスの特性に合わせたメッセージを届けやすいのが特徴です。

例えば、女性管理職を対象としたキャリア支援サービスや、男性に人気のある専門機器の広告など、性別ごとに反応が異なる分野では効果を発揮します。

ただし、LinkedInの性別データはプロフィール情報やシステムの推定値に基づいているため、完全に正確ではない点に留意が必要です。他のターゲティング要素と組み合わせることで、より精度の高い配信が可能になります。

⑤学歴（3種類）

出身校

「出身校」ターゲティングは、ユーザーがプロフィールに登録した大学や専門学校を基準に広告を配信できる方法です。

例えば「東京大学出身者」や「MIT卒業生」など、特定校の卒業生を対象にすれば、その学校にゆかりのあるネットワーク全体へ効果的にアプローチできます。

採用活動や人材向けサービスの告知では、出身校を絞ることで求めるスキルやバックグラウンドを持つ人材に広告を届けやすくなります。また、同窓意識を活かしてブランドへの共感を促す戦略にも適しており、教育関連サービスや大学向けプログラムの宣伝にも有効です。

学位

「学位」ターゲティングは、ユーザーが取得した学位レベル（学士・修士・博士など）を基準に広告配信を行う方法です。高度な学術的知識を求めるポジションや専門性の高い商材の訴求に役立ちます。

例えば、博士号取得者に対して研究開発用の機器や分析ソフトを訴求したり、MBA取得者に向けて経営戦略や財務改善に役立つソリューションを紹介するなど、学位のレベルに応じて営業メッセージを最適化できます。

知識水準や意思決定関与度が高い層を狙えるため、BtoB営業において効率的なリード獲得を実現できるターゲティングです。

専攻

「専攻」ターゲティングは、大学や専門学校で学んだ専攻分野を基準に広告を配信できる方法です。工学・経済学・情報科学・医学など多様な分野から指定できるため、自社製品やサービスに関連する分野に絞って配信できます。

例えば、工学専攻のユーザーに対して技術系ソリューションを訴求したり、経済学専攻のユーザーに金融サービスを案内するなど、専攻分野とニーズを結びつけたアプローチが可能です。

⑥職歴経験（5種類）

スキル

「スキル」ターゲティングは、ユーザーがプロフィールに登録しているスキルを基準に広告配信する方法です。営業、マーケティング、プログラミング、プロジェクト管理など具体的なスキルを条件にできるため、専門知識を持つ層に的確にリーチできます。

例えば「Salesforce」や「データ分析」といったスキルを持つユーザーにCRMツールや分析サービスを訴求するなど、ニーズと直結する営業アプローチが可能です。

ポジション

「ポジション」ターゲティングは、現在または過去の職務タイトルを基準に広告を配信できる方法です。

例えば「営業マネージャー」や「人事部長」といった役職を指定すれば、そのポジションにあるユーザーへ直接リーチできます。

購買権限を持つ可能性が高い職務に絞ることで、営業効率を高められます。特にBtoBマーケティングでは、意思決定者に直接アプローチできる有効な手段です。

社会人経験年数

「社会人経験年数」ターゲティングは、ユーザーのキャリアの長さを基準に広告を配信できる方法です。

1年未満から12年以上まで区切ることができ、新人層からベテラン層まで幅広く指定できます。

例えば、キャリア初期の層に入門向けツールを訴求したり、経験豊富な層に高度なソリューションを紹介するなど、経験レベルに合わせた営業メッセージを展開できます。

職務タイプ

「職務タイプ」ターゲティングは、ユーザーの職種カテゴリを基準に広告を配信できる方法です。

営業、エンジニアリング、マーケティング、財務、人事など、多岐にわたる職務機能から選択可能です。

例えば「マーケティング職」に限定して広告を出せば、マーケ担当者に最適化された製品やサービスを訴求できます。職務内容に直結した提案が可能になるため、ニーズとのマッチ度を高めやすい手法です。

職務レベル

「職務レベル」ターゲティングは、役職階層を基準に広告を配信できる方法です。

エントリーレベルからマネージャー、ディレクター、VP、CXO（経営層）まで区切ることができ、決裁権限の大きさに応じたアプローチが可能です。

例えば、現場担当者に導入メリットを訴求しつつ、CXO層には経営効果やROIを強調するなど、階層に合わせた営業メッセージを展開できます。

3.一致するオーディエンス（6分類）

①ウェブサイトリターゲティング

自社サイトを訪問したユーザーに対し、再度広告を配信できる方法です。

専用の「LinkedInインサイトタグ」を自社サイトに設置し、閲覧履歴を収集することで、商品ページやブログ記事、問い合わせページを訪れたユーザーを自動的にリスト化します。

最低300件以上のマッチが必要ですが、一度関心を示した層に再度アプローチできるため、コンバージョン率向上に有効です。

②コンタクトターゲティング

自社で保有しているメールアドレスリストをLinkedInにアップロードし、ユーザー情報と照合して広告を配信する方法です。

過去の顧客や展示会で獲得したリードなどを活用でき、アップセルや再アプローチに効果的です。

リストはCSV形式で、最大30万件まで登録可能。最低300件のマッチが必要ですが、すでに接点のある層を広告でフォローできるため、効率的に成果を狙える手法です。

③アカウントターゲティング

特定の企業リストをアップロードし、その企業に勤務するユーザーを対象に広告を配信する方法です。

最大200社を手動入力するか、CSVでまとめて登録可能です。

企業の従業員数が少ない場合は配信できませんが、ABM（アカウントベースドマーケティング）施策に直結します。大手メーカーや重点顧客に属する意思決定者層へ、ピンポイントに広告を届けたいときに効果的です。

④イベントリターゲティング

自社が主催するLinkedInイベント（ウェビナーや展示会など）の参加予定者や参加者を対象に広告を配信できる方法です。

キャンペーン作成画面で対象イベントを指定するだけで利用可能です。イベント後のフォローアップや関連製品の提案に適しており、参加意欲が高いユーザーへ的確に再アプローチできます。
参加者との接点を深め、次の行動につなげやすいのが特徴です。

⑤リードジェンフォームターゲティング

LinkedIn広告のリード獲得フォームを開いた、または送信したユーザーに広告を配信する方法です。

フォーム開封のみで離脱したユーザーには再アプローチを、送信済みのユーザーにはクロスセルや追加提案を行うなど、段階に応じた広告設計が可能です。

最低300件以上のマッチが必要ですが、興味関心が高い層にピンポイントで広告を出せるため、営業効率の改善に役立ちます。

⑥動画視聴リターゲティング

自社の動画広告を一定割合視聴したユーザーを対象に、追加広告を配信できる方法です。

視聴完了率（例：50％以上、75％以上）などを条件に設定可能で、商品デモやサービス紹介動画を見たユーザーに次の行動を促せます。

関心度が高い見込み客を自然に育成できるため、コンバージョンにつながりやすい施策として活用されています。

4.予測・拡張オーディエンス

①オーディエンス拡張と予測オーディエンスの違い

オーディエンス拡張と予測オーディエンスはいずれも、既存のターゲティング条件だけでは届かない潜在層にリーチを広げる仕組みです。

オーディエンス拡張は設定した条件に近いユーザーを自動で追加する機能で、範囲を広げたいときに有効です。

一方、予測オーディエンスはAIが過去のデータをもとに似た特性を持つ新規層を構築する点が特徴で、より精度の高い見込み客発掘に適しています。

②オーディエンス拡張

オーディエンス拡張は、既存のターゲティング条件に近いユーザーを自動的に含めることでリーチを広げる機能です。

例えば「営業マネージャー」を条件にした場合、LinkedInは類似の職種や役割を持つユーザーを追加対象とします。

リーチが増える一方で精度がやや下がるリスクはありますが、新規市場の探索や認知拡大を狙いたいときに有効です。設定画面で簡単にオン・オフを切り替えられるため、初期段階のキャンペーン検証に適しています。

③予測オーディエンス

予測オーディエンスは、リードフォーム送信者やコンバージョン履歴などの一次データをソースに、LinkedInのAIが類似の行動・特性を持つ新規ユーザー層を自動生成する機能です。

例えば、過去にホワイトペーパーをダウンロードした人をソースにすると、その特性を持つ新たな見込み客リストが作成されます。

精度が高く、実際にリード単価削減やROI改善の事例も報告されており、営業効率を最大化したい場面で活用されています。

5.まとめ

LinkedIn広告のターゲティングは「基本オーディエンス」「一致するオーディエンス」「予測・拡張オーディエンス」の3つに分かれます。

プロフィール情報を基にした基礎的な設定から、自社データを活用した高度なリターゲティング、さらにAIによる拡張機能まで幅広く備わっているのが特徴です。

これらを理解して使い分ければ、目的に合わせた柔軟かつ戦略的な広告配信が可能となり、BtoBマーケティングでの成果を大きく高められます。